1. 定義と割合
1.1 層の定義
- マス層:純金融資産保有額が3,000万円未満の世帯。日本の世帯全体の約86%を占める。
- アッパーマス層:純金融資産保有額が3,000万円以上5,000万円未満の世帯。約13%。
- 準富裕層:純金融資産保有額が5,000万円以上1億円未満の世帯。約6%。
- 富裕層:純金融資産保有額が1億円以上5億円未満の世帯。約2%。
- 超富裕層:純金融資産保有額が5億円以上の世帯。約0.2%。
1.2 世帯数と割合の推移
層 | 2019年 | 2021年 | 2023年 | 推移 |
---|---|---|---|---|
マス層 | 5,904万世帯 | 5,811万世帯 | 5,718万世帯 | 減少 |
アッパーマス層 | 712万世帯 | 726万世帯 | 740万世帯 | 微増 |
準富裕層 | 342万世帯 | 342万世帯 | 344万世帯 | 横ばい |
富裕層 | 139万世帯 | 140万世帯 | 142万世帯 | 微増 |
超富裕層 | 9万世帯 | 9万世帯 | 10万世帯 | 微増 |
2. 層の特徴
2.1 マス層
- 収入:平均年収500万円未満
- 職業:会社員、公務員、パート・アルバイトが多い
- 住居:持ち家・賃貸の割合がほぼ半々
- ライフスタイル:節約志向、旅行や外食を楽しむ
- 資産形成:預貯金が中心
2.2 アッパーマス層
- 収入:平均年収700万円~1,000万円
- 職業:会社員(管理職・専門職)、医師、弁護士など
- 住居:持ち家が多い
- ライフスタイル:ある程度のゆとりがある生活、旅行や外食を楽しむ
- 資産形成:預貯金に加え、投資信託や株式などを活用
2.3 準富裕層
- 収入:平均年収1,000万円~3,000万円
- 職業:会社経営者、医師、弁護士、コンサルタントなど
- 住居:高級住宅街に住むことが多い
- ライフスタイル:豊かな生活、旅行や趣味に多額の費用をかける
- 資産形成:投資信託、株式、不動産など積極的に運用
2.4 富裕層
- 収入:平均年収3,000万円以上
- 職業:企業経営者、投資家、医師、弁護士など
- 住居:都心の一等地に豪邸を構えることが多い
- ライフスタイル:超富裕層並みあるいはそれ以上の豊かな生活、希少価値の高い趣味を持つ
- 資産形成:投資信託、株式、不動産、プライベートバンキングなどを活用
2.5 超富裕層
- 収入:年収数億円以上
- 職業:起業家、投資家、資産家など
- 住居:都心の一等地に豪邸を構え、別荘を持つことも多い
- ライフスタイル:想像を絶するほど豊かな生活、希少価値の高いコレクションを持つ
- 資産形成:投資信託、株式、不動産、プライベートバンキングに加え、海外投資や事業投資なども積極的に行う
3. 資産形成における違い
3.1 マス層
- 収入が限られているため、資産形成はゆっくりと進む
- 老後資金の不安を抱えている人が多い
- 確実性を重視した資産形成を目指す
3.2 アッパーマス層
- ある程度の余裕資金があるため、積極的に資産形成に取り組む
- 投資信託や株式などを活用し、資産を増やすことを目指す
- 老後の生活設計を具体的に考える
3.3 準富裕層
- 投資に対する意識が高く、積極的にリスクを取って資産を増やす
- 不動産投資や事業投資なども検討する
3.4 富裕層
投資に対する専門知識を持ち、自ら情報収集を行う
海外投資やプライベートバンキングなども積極的に活用
社会貢献活動にも積極的に取り組む
3.5 超富裕層
独自の投資哲学を持ち、専門家チームと連携して資産運用を行う
慈善活動や社会貢献活動に積極的に取り組む
次世代への財産承継を意識した資産形成を考える
4. 今後の見通し
格差拡大の影響を受け、富裕層と超富裕層の割合は今後さらに増加していく可能性が高い
マス層は老後資金の不安を抱える人が多いため、資産形成に対する意識が高まっていくと考えられる
アッパーマス層は、投資信託や株式などを活用して資産を増やすことを目指すとともに、老後の生活設計を具体的に考える
準富裕層は、投資に対する意識が高く、積極的にリスクを取って資産を増やす。
不動産投資や事業投資なども検討する
富裕層は、投資に対する専門知識を持ち、自ら情報収集を行う。
海外投資やプライベートバンキングなども積極的に活用し、社会貢献活動にも積極的に取り組む
超富裕層は、独自の投資哲学を持ち、専門家チームと連携して資産運用を行う。
慈善活動や社会貢献活動に積極的に取り組むとともに、次世代への財産承継を意識した資産形成を考える
5. まとめ
マス層、アッパーマス層、準富裕層、富裕層、超富裕層は、それぞれ異なる収入、職業、住居、ライフスタイル、資産形成の状況、資産運用方法などを有しています。
今後、格差拡大の影響を受け、富裕層と超富裕層の割合はさらに増加していく可能性が高い一方で、マス層は老後資金の不安を抱える人が多いため、資産形成に対する意識が高まっていくと考えられます。
各層の特徴を理解し、自身の状況に合った資産形成を行うことが重要です。